不妊治療における保険適用と年齢制限の現状

お子さんを望むご夫婦にとって、なかなか授かることができない場合、不妊治療を選択するということは特別なことではありません。

生殖医療の分野は、お子さんを望むご夫婦を支援しようと日々進歩しています。

その中でも、保険適用や年齢制限についての情報は、治療を受ける上での大切なポイントのひとつです。

本記事では、不妊治療における保険適用と年齢制限について詳しく解説し、ご夫婦がどのように治療を受けるべきかを考えていきます。

不妊症が疑われる場合は、月経周期に合わせて不妊を引き起こしている原因を調べます。

原因は重なり合っていることも多いですし、女性ばかりの問題でもなく、原因の半数は男性側の要因といわれています。

ご夫婦で検査を受けることが大切です。しかし、検査をしても原因が分からないことも少なくありません。原因がはっきりしなくても、妊娠を目指して治療を行うこともあります。

治療には3つのステップがあります。

1、タイミング療法
2、人工授精
3、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」

これらの治療法は、ご夫婦の原因や背景に応じて選択されます。

2022（令和4）年度からは、 タイミング療法や人工授精等の「一般不妊治療」と、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療」のどちらも保険診療の対象となります。

これまでは不妊検査やタイミング法などの一般不妊治療の一部のみが保険診療の対象でした。

自費診療であったため高額であった不妊治療の経済的負担の軽減を図り、お子さんを希望される方々に効果的な治療を保険診療としてご提供できるようにするものです。

しかしながら、保険適用を受けるにはさまざまな条件、制限があります。

主な条件には以下が含まれます。

・ご夫婦が婚姻関係（事実婚）にあること

・ご夫婦が治療の結果、出生した子について認知を行う意向があること

・ご夫婦が治療についての説明を受け不妊治療を受けることに同意をすること

・一定の年齢制限を超えないこと

・治療に必要な検査や診断を受けること

不妊治療を受ける際には、年齢が重要な要素となります。年齢によって、治療の選択肢や成功率が大きく変わるためです。

女性の年齢は、妊娠率に大きな影響を与えます。一般的に、年齢が高くなるほど、妊娠の成功率は低下します。以下に年齢別の妊娠率の一例を示します。

　・20代前半：妊娠率が高い

　・30代前半：妊娠率がやや低下

　・30代後半：妊娠率がさらに低下

　・40代：妊娠率が非常に低い

2022（令和4）年度からは、 タイミング療法や人工授精等の「一般不妊治療」と、体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣のどちらも保険診療の対象となりましたが、体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣においては、年齢・回数による制限が設けられています。

＜年齢・回数の要件＞

年齢制限：治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること

回数制限：初めての治療開始時点の女性の年齢が40歳未満、通算6回まで（1子ごとに）

　　　　　初めての治療開始時点の女性の年齢が40歳以上43歳未満、通算3回まで（１子ごとに）

※年齢が43歳に達した時点で、保険適用が認められなくなります（回数が残っていても保険適用になりません）

年齢が治療に与える影響を理解し、適切な治療法を選択することが重要です。

以下は、年齢に応じた治療選択のポイントです。

年齢が高い場合、早めに受診することで、治療の選択肢が広がる可能性があります。

早期の診断と治療開始が、妊娠の成功率を高めることがあります。

年齢に応じた最適な治療法を選択することが重要です。

治療の選択肢や成功率について情報提供を受け、納得のいく治療を受けることが大切です。

不妊治療における保険適用や年齢制限についての情報を正しく理解し、自分に合った治療法を選ぶことが大切です。

治療を受ける際には、情報収集を行い、治療の選択についても医師としっかり相談し、適切な治療を選択してほしいと考えます。

不妊治療に関する情報やサポートが必要な場合は、ぜひ当院へご相談ください。

ご夫婦が希望を持って最善の治療を受けることを応援しています。